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今週の一本

●旬の魚で自給率アップ  後藤 美緒 (週刊水産タイムス:08/05/26号)

春カツオ 夏スルメイカ 秋サンマ 冬ブリ

具体的メニュー事例で示す

 平成19年度水産の動向と20年度水産施策をまとめた水産白書が20日公表された。旬に応じて魚介類を消費することが、自給率の向上と豊かな海の継承につながると訴えている。昨年は魚食への危機感を強調したが、今年は現在の動きと問題解決への糸口などを具体的に示した。
 今回の白書は、日本固有の魚食文化と豊かな海を次世代へ伝えていくことや、水産資源の回復・管理を推進し、水産物の安定供給を図るための加工・流通・消費施策を展開すること、漁業者の経営安定や漁村生活環境の向上などをポイントとして作成された。

原油価格の高騰が直撃
 冒頭の“トピックス”では、(1)燃油価格の高騰による影響(2)鯨類の持続的な利用(3)ワシントン条約第14回締約国会議(4)我が国周辺水域のクロマグロ資源の合理的な利用(5)マグロ養殖業への期待(6)異業種との連携で広がる新ビジネスの可能性(7)海洋基本法の制定――について触れ、この1年の水産の動向をまとめた。

お魚マイスター紹介
 第1章の特集では「伝えよう魚食文化、見つめ直そう豊かな海」をテーマに、国産魚の消費により魚食文化を守ることの必要性を挙げ、魚食文化を伝えていくための動きを紹介。大型量販店での対面販売の強化やお魚マイスター、食育への取り組みを取り上げた。
 また、旬の国産魚の消費拡大が、自給率の向上や豊かな海と魚食文化を守ることにつながるとして、旬の国産魚を使ったメニューを提案している。
 例えば、春はカツオのたたきを毎月1皿(7切)、夏はスルメイカの姿焼きを毎月1皿(1杯)、秋はサンマ塩焼きを毎月2尾、冬はブリ照り焼きを毎月1皿(1切)増やせば魚介類の自給率は4%増加すると、具体的な数字を示した。

豊かな海を取り戻す
 そのほか、水産物需要の増加を背景とした「買い負け」などの現状を解説しつつ、「マリンエコラベル」や干潟の保全や担い手の確保に向けた取り組みを挙げ、国民の意識改革と行動の重要性をアピールした。
 昨年は魚食への危機感を強調したが、今年は現在の具体的な動きと問題解決への糸口などを掲載し、豊かな水産業に向けて今後どのようにしていくべきかを国民に訴えている。

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