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今週の一本

●新型インフルエンザ対策  去石誠一 (週刊冷食タイムス:09/11/24号)

食料品の備蓄問題と関連深い冷食

 新型インフルエンザの予防接種に関するニュースが連日マスメディアに取り上げられているが、パンデミック(大流行)時の対応については意外なほど情報が少ない。非常時に備えた食料品の備蓄問題は置き去りにされている感が拭えない。
 国レベルの対応はどうなっているのか。ネット検索してみると、農林水産省が新型インフルエンザに備えた「家庭用食料品備蓄ガイド」を作成、公開している。備蓄食料品チェックリストも付いていて、米や小麦製品、野菜などの他に「冷凍食品」もリストアップされている。
 ガイドでは、食料品備蓄の必要性について「新型インフルエンザへの感染を避けるには、感染者との接点を極力減らすため、不要不急の外出をしないことが重要だが、発生直後などは食料品の需要が集中し、思うように手に入らない恐れがある」と説明。
 また、流行開始から小康までの期間は2カ月程度であることを指摘し、「最低でも2週間分の食料品を備蓄すること」を推奨している。地震災害とは違い、電気、ガス、水道などライフラインが確保されることを前提に、「冷蔵庫も活用できる」としている。
 保存性や栄養、エネルギーなどの点から「米」を中心とした備蓄を勧めながら、ビタミンやミネラルの補給ができる冷凍野菜を含めた「野菜」の必要性も説いている。まさに冷凍野菜の本領が発揮できる場面だ。
 一方、今年5月に感染者が確認され、地域経済に大きな影響があった神戸市は、当時の消費者行動を調査報告書にまとめている。それによれば5月中旬備蓄用に購入した1位はマスク(35%)で、2位インスタントラーメン(16.5%)、3位レトルト食品(14.1%)、4位米(13.9%)、5位冷凍食品(13.7%)と続く。
 社会の混乱に乗じる訳ではないが、冷凍食品が「非常時に強い」ことをアピールする必要がありそうだ。

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