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今週の一本

●ウナギ輸入組合、次世代ウナギに期待  松田陽平 (週刊水産タイムス:13/02/18号)

ニホンウナギが絶滅危惧種に指定

注目されるウナギの動向
 ニホンウナギ(ジャポニカ種)が環境省から絶滅危惧種(TB類)に指定されたことで今後の動向が注目されている。

 日本鰻輸入組合の森山喬司理事長は13日の年始情報交換会で「2000億円規模の業界が取り扱う商材が絶滅危惧種になるのは前代未聞のこと。今後どうなるのか、不安と懸念がある」とウナギ業界におけるインパクトの大きさを強調した。情報交換会では、関係者からジャポニカ種に代わる“次世代ウナギ(異種ウナギ)”に対する大きな期待も寄せられた。

インドネシア種、フィリピン種の養殖確立を

 今年のシラスウナギ(ジャポニカ種)の日本での池入れは「昨年よりも悪い状況」(森山理事長)で、前年同期と比べて約半分。シラス価格が高騰していることで、台湾や中国への池入れは極端に減ることが見込まれている。

 現状の中国産・台湾産活鰻は高値安定で「国産物との値差がありすぎ、消費の冷え込みに拍車をかけている」(活鰻部会)。

 量販店や業務筋で消費される加工品(蒲焼き)も価格高騰で動きがない。「昨年夏に売り残した在庫を持つ企業が多く、新規発注は増える見込みがない。現状の価格では品揃え程度の販売しかできない」(加工品部会)としている。

 絶滅危惧種となったジャポニカ種だが、今後のウナギ供給を支えるためには“次世代ウナギ”の導入が不可避。すでに中国や台湾、日本の養鰻業者の一部はジャポニカ種以外の異種ウナギの養殖に取り組み始めており、日本市場での存在感は増すことが予想される。

 加工品部会では「価格高騰に伴うウナギ離れを打開するには、インドネシア種(ビカーラ)、フィリピン種(マルボラータ)などの次世代ウナギの養殖が成功し、安価で供給されることが必要」との意見が出された。

 活鰻部会でも「フィリピン種、インドネシア種などの活鰻輸入を視野に入れ、前向きに検討していくべき。課題である検疫問題や価格面も積極的かつ具体的に検討する必要がある」と報告された。

 アンギラ(欧州)種については中国で養殖技術が確立されており、加工品として日本ですでに流通している。

 一方、インドネシア種やフィリピン種などはまだ養殖技術が確立されておらず、品質や味、価格について不透明な部分が多い。組合員からは「異種ウナギに関するガイドラインを作成して、業界一丸で導入を進めていくべき」、「エサや養殖方法で良い異種ウナギが生産できる。ジャポニカ種に頼らずにウナギの供給はできる」との意見が出た。

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