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今週の一本

●「おさかな進歩2020」、ポストコロナ時代に魚食文化をつなぐ  栗原浩太 (週刊水産タイムス:20/09/21号)

中央魚類伊藤社長「何よりおいしさ」

意見を述べる伊藤社長(水産庁提供)
 水産庁は官民協働で取り組んでいる「魚の国のしあわせ」プロジェクトの一環として、シンポジウム「おさかな進歩2020」を同庁会議室で11日開催した。有識者による特別講演のほか、「ポストコロナ時代に、魚食文化をどうつなぐか」をテーマとしたパネルディスカッションを実施。中央魚類の伊藤晴彦社長や水産庁の天野正治加工流通課長、日本テレビアナウンサーの桝太一氏らがパネラーとして意見を交わした。
 伊藤社長は魚食文化を継承していくためには「消費者が魚を食べて『おいしい』『また食べたい』と思うことが何よりも大切」と強調。保水処理をせず、薄衣にこだわった自社製品「築地社員食堂のまかない海老フライ」を例に挙げ、価格が多少上がっても高品質な商品を開発・提供し続けるべきだと訴えた。

余すことなく魅力伝えるECに期待

 また、伊藤社長は魚食普及の成功例について、コロナ禍で注目を集めている水産物の生鮮ECについて言及。「魚食文化など店頭での販売では伝えきれない魚の魅力を余すことなく発信できるところがECサイトのメリット。消費者も納得いくまで説明を読み、価値を理解したうえで購入することができる。今後ますます勢いが増すのではないか」と期待感を示した。
 天野課長は「魚食を含む和食がユネスコ無形文化遺産に登録されたのはその文化が無くなりそうであるという意味も含む。担い手である日本人みんなで食べ支えて、漁業や水産加工、流通が成り立つという好循環をめざしたい」と話した。
 「魚の国のしあわせ」プロジェクトは漁業者や水産関係団体、流通業者、食品製造業者、教育関係者、行政など水産物関係者による官民協働の取組みとして平成24年8月開始。ファストフィッシュやお魚かたりべ、「海の宝!水産女子の元気プロジェクト」など多彩な視点から魚食普及を推進している。

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