冷凍食品（冷食）・冷凍野菜・お弁当の売上・取扱ランキング・ニュース

　水産タイムズ社は1955年（昭和30年）に創立し、2025年度に70周年を迎えます。

　刊行物は、週刊新聞「水産タイムス」、日刊速報「水産タイムス」（Web版）、週刊新聞「冷食タイムス」、日刊速報「冷食タイムス」（Web版）を定期発行しているほか、年刊「冷凍食品業界要覧」、その他出版物を多数発行しております。

　「水産タイムス」は水産庁記者クラブや大日本水産会、水産新聞協会等に加盟し、水産業界の最新動向をタイムリーに伝えるとともに、独自の取材網と情報源を活用して当社ならではの特集記事を随時発信しています。日本を代表する水産メーカーや物流倉庫会社のトップ、国土交通省担当審議官、自民党所属の国会議員らが集まり、日本の冷凍冷蔵倉庫を取り巻く状況を座談会形式で意見を交わす紙面は恒例の名物企画として長年続けています。

　「冷食タイムス」は冷凍食品新聞協会や冷凍食品記者クラブ、外食産業記者会等に加盟し、冷凍食品業界の最新動向をタイムリーに伝えるとともに、食品メーカー大手や日本の食流通を支える食品卸会社等の商品戦略、成長戦略等に深く切り込み、冷凍食品業界の将来展望を示しています。特に近年はコロナ禍で、消費者の冷凍食品に対する評価が高まっており、外食、小売り等の企業が冷凍食品製造に新規参入する動きが広がっています。当該業界の潮流を正確に速く伝える当社の役割は大きいと自負しています。

　また、水産、食品業界の発展拡大の一助となるべく、国内研修セミナー、海外視察セミナーなどの企画を活発に実施しております。中でも海外視察セミナーは創業当初から企画開催しており、欧米をはじめ世界各国に多数の視察団を派遣し、最新の食トレンドを学ぶなど、多くの成果を挙げております。海外視察の参加メンバーは延べ2500名を超え、参加者の中には企業トップをはじめ、業界リーダーとして活躍される例も多数出ております。

　これからも水産、食品、ならびに関連業界の健全な発展に資する専門ジャーナリズムをめざし取り組む考えです。関係先のご支援ご指導をお願いします。

株式会社　水産タイムズ社　代表取締役社長　大場隆広