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●大手水産の上期水産事業 　井出万寿男 （週刊水産タイムス：08/11/17号）

マルハニチロ水産・極洋が増収

　大手水産各社の上期における水産事業は、マルハニチロ水産が１２万５８５６ｔで、ニチロ分を含めた前年に比べ１２８２ｔの減少となったが、単価が３％アップしたため、２％の増収となった。
　数量は北方魚、サケ・マス、貝類が増加、タコ・イカ、カツオ、スリミが減少した。
　スリミは数量が７％減少したが、単価が３１５円から４７８円へと５２％アップ、金額は４割（３３億円）増えた。逆に鮭・鱒は単価が１８円ダウンしたものの、扱いを３０００ｔ以上増やし、１７億円以上の増収となった。
　エビは数量減・単価ダウンのダブルパンチで約２０億円の減収。原料事情が良くなかったタコ・イカは、単価がややアップしたものの、数量の大幅な減少で１２億円以上の減収となった。
　日本水産の水産事業売上高は１０２９億円で前年比１２０億円減少、営業利益は９億６５００万円で７億６４００万円減少した。
　日本におけるスリミ、サケ・マス、魚油・ミールの販売は順調だったが、ホウスイ、同社水産流通部門の会社分割に伴う持分法適用化の影響や、北米での販売数量減少、チリのサケ養殖会社における魚病の発生が響いた。
　単体ではカニを除いて減少。スリミは数量が１８％減ったが、単価が７割も上昇したため４割の増収。カニも数量増が売上げに寄与。
　極洋の水産商事は、前年同期の営業損失４５００万円から１０億４５００万円の営業利益へと大幅に改善。相場が堅調に推移し、ホッケなどの北洋魚や鮭鱒を中心に国内向けの販売が拡大した。
　調達にあっては適時適量買付けを徹底したことで、前年の上半期で発生した鮭鱒やエビでの処分損もみられなかった。
　上半期の取扱い数量は６万０８４６ｔで、前年同期に比べて８３５６ｔ増加。単価の高いカニや魚卵の扱いが減少したことで平均単価は５０円ダウンしたものの、売上高は３６７億円と２４億３６００万円増加した。
　魚種別の数量は鮭鱒、南方魚、北洋魚、エビ、鯵鯖鰯が増加、カニと魚卵が減少した。単価がアップしたのは南方魚、カニ、鯵鯖鰯、魚卵で、ダウンしたのは鮭鱒、北洋魚、エビ。金額はエビとカニを除いて、いずれの魚種も増やした。

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