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●「おさかな進歩２０２０」、ポストコロナ時代に魚食文化をつなぐ 　栗原浩太 （週刊水産タイムス：20/09/21号）

中央魚類伊藤社長「何よりおいしさ」

意見を述べる伊藤社長（水産庁提供）

余すことなく魅力伝えるＥＣに期待

　また、伊藤社長は魚食普及の成功例について、コロナ禍で注目を集めている水産物の生鮮ＥＣについて言及。「魚食文化など店頭での販売では伝えきれない魚の魅力を余すことなく発信できるところがＥＣサイトのメリット。消費者も納得いくまで説明を読み、価値を理解したうえで購入することができる。今後ますます勢いが増すのではないか」と期待感を示した。
　天野課長は「魚食を含む和食がユネスコ無形文化遺産に登録されたのはその文化が無くなりそうであるという意味も含む。担い手である日本人みんなで食べ支えて、漁業や水産加工、流通が成り立つという好循環をめざしたい」と話した。
　「魚の国のしあわせ」プロジェクトは漁業者や水産関係団体、流通業者、食品製造業者、教育関係者、行政など水産物関係者による官民協働の取組みとして平成２４年８月開始。ファストフィッシュやお魚かたりべ、「海の宝！水産女子の元気プロジェクト」など多彩な視点から魚食普及を推進している。

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