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この人に聞きたい：第171回
（週刊冷食タイムス：08/12/09号）

来店頻度上がり、消費は上向き

サミット（株）代表取締役社長　　田尻一氏

（たじり・はじめ）昭和５４年入社。平成１３年取締役、１５年常務、１８年専務、１９年６月から現職。昭和３１年４月生まれ、５２歳。秋田出身。日大芸術学部卒。

冷食は５％減、今が適正量

　上期も増収増益を維持している食品スーパーのサミットだが、冷食売上げは５％減で推移。田尻一社長は「しばらくは回復しないだろう」と冷静に見る。今までが必要以上に消費していたためだ、と指摘する。

　――上期（４〜９月）の概況は。

　田尻　月別で見ると、４〜６月は非常に好調、７月はガソリン代の高騰で急激に落ち込み、８月も影響を受けたが、９月以降はかなり回復しています。
　上期の買上げ点数は１.４％減、客単価が０.１％減。一見、買い控えのように見えますが、カード会員のデータを見ると、１人当たりの月間平均来店頻度は４月６.８０回、５月６.９２回なのに対し、直近の１０月は７.１４回。月を追うごとに来店頻度は上がり、月間の購買金額も上がっています。内食需要はますます高まっていると言えます。買上げ点数、客単価が落ちているから景気が悪くなっている、というのは誤解です。必要な物を必要な時に必要な分だけ購入するという、まさにスーパーマーケットが冷蔵庫代わりに使われていると実感しています。

　――価格政策について聞きたい。

　田尻　価格が下がることが正義、という風潮を心配しています。価格は必要に応じて考えればいいことであって、ディスカウントそのものがいいことだとは思えません。当社の価格政策は出店エリアの相場に合わせるのが基本です。エリアの相場が下がれば、下げるし、相場が戻ればまた戻します。下げた時にわざわざ『下げました』とは言いません。
　価格のパターンは３０パターンくらいありますが、１円単位で揃えるわけではなく、買物かごトータルの金額で値ごろ感が出せ、エリアの相場に合わせていけばいいのです。
　値上げは従来から受け入れています。値上げした場合の販促手法として、容量を増やしたことをアピールする手法を多く採用しました。こうした増量セールは今も続けています。結果的に消費者に値上げそのものを理解していただいたと思っています。
　
　――冷凍食品の動きは？

　田尻　５％減で動いていますが、しばらく回復しないでしょう。逆に言うと、これまでは家庭での備蓄が多くを占め、適正な量以上の消費があったということです。それが今は適正な量になっています。余分な贅肉が取れたのではないでしょうか。
　肉や魚といった素材を家庭で冷凍保存する人が増えました。自家製の冷凍品が既存の冷凍食品に代わったようです。家庭用冷蔵庫の性能もずいぶん良くなりました。

　――年末商戦の展望は？

　田尻　クリスマスケーキ、おせち料理は予約販売をしていますが、予約状況を見ると、前年より７〜８ポイントいい。クリスマス、年末年始の在宅率は割と高いのではと予想しています。家庭で食事をする人が増えるという意味では、スーパーマーケットにとって多少の期待感はあります。

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