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この人に聞きたい:第797回
(週刊水産タイムス:21/08/16号)

沖縄の魚を世界中へ

(株)萌す(きざす) 代表取締役社長  後藤 大輔氏

(ごとう・だいすけ)高校卒業後、水泳のコーチとして選手を指導。2005年沖縄に移住し、観光関連の仕事に従事。15年、同社を設立。1977年生まれ、静岡県沼津市出身。

 高校卒業後、水泳のコーチとして選手を指導していた。2005年沖縄に移住し、観光関連ビジネスを始めた。社会科見学のアテンドで離島の養殖場を視察した際、ある子どもが「この魚はどこで売るのか」と直球の質問を投げかけた。養殖業者は「売れていない」と正直に回答。県内の養殖業者の厳しい現実を知ることとなる。水産のことを全く知らない素人だったが、その出来事をきっかけに、沖縄県の魚を販売する同社を2015年設立。
 「県内で販売を開始したが、新規参入は難しかったため、海外に販路を求めるしかなかった」と振り返る。
 まずはアジアの中心都市と言われるシンガポールから攻めた。「シンガポールで流行ればアジア全体に広がると考えた。英語は話せなかったが、いくつかの単語を駆使して営業した」
 沖縄産のカラフルな魚は熱帯魚のイメージが強く、日系の居酒屋・寿司店では全く受け入れられなかった。そこでローカルのレストランにターゲットを変えたところ、徐々に受け入れられ始めた。
 「伝える場所を変えるだけで、正当な価値を見出してくれる場所が世界中にたくさんあるはず。日本各地の未利用魚や価値が見い出されていない魚が実は化ける可能性がある。水産資源を守ることにもつながる」と指摘する。
 今では売上げのほとんどが輸出によるもの。シンガポールやタイ、台湾、香港などに加え、夏以降はベトナム、マレーシアへの輸出も始まる予定。
 海外の量販店やEC向けが好調で、2021年の売上高は1.5〜2倍に増える見込み。

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