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この人に聞きたい：第837回
（週刊水産タイムス：22/06/06号）

新母船に生かす生産技術

（株）ティーオー食研　取締役副会長　　稲　芳久氏

（いな・よしひさ）東京水産大学（現東京海洋大）を卒業後、日産建設、ニッスイ・エンジニアリングを経て共同船舶入社。その後、ティーオー食研で昨年８月現職。共同船舶社長室長を兼務。1969年生まれ。埼玉県出身。

　ティーオー食研会長で共同船舶社長の所英樹氏は公認会計士・税理士が本業だが、捕鯨業界が在庫過多で窮地に陥った平成25年、抜群の経営センスと食品知識を買われ、助っ人として共同船舶取締役に就任した。
　「品質向上と需要喚起。当たり前のセオリーを実行しただけ」（所氏）というが、当時深刻だった鯨類調査の副産物（冷凍鯨肉）の在庫は、プロジェクト開始から２年半で一掃。落ち込んだ価格も回復した。累積赤字を瞬く間に解消した凄腕を周囲は称えたが、「稲がいなければ達成できなかった」と所氏は明かす。
　ニッスイ・エンジニアリングでフィッシュミールプラントなどの生産設備に携わった経験をもとに、共同船舶では生産管理、船内生産設備の改善・向上で持ち前の手腕を発揮。鯨肉の改善計画を技術で支えた。今はティーオー食研副会長として機器開発と技術指導を担当する一方、共同船舶社長室長を兼務している。
　31年ぶりの商業捕鯨再開とはいっても調査捕鯨時代に比べて捕鯨枠は半減。供給が減れば消費も減り、やがては日本古来の鯨食文化も衰退の一途をたどる。
　民間捕鯨会社の使命は鯨肉の安定供給と適正な価格形成。「供給を増やさない方が価格で有利」ともいえるが、「むしろ今が消費拡大のチャンス」とみる。
　今後の捕鯨枠拡大を見込んだ新母船の建造がスタートした。「品質と付加価値を高め、おいしくヘルシーな食材としての魅力をアピールすれば、それに見合った価格形成がなされる」と信じる。
　捕鯨母船はいわば海に浮かぶ食品工場。心臓部の生産工程には捕鯨を救った経験と技術が反映される。

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