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この人に聞きたい：第855回
（週刊水産タイムス：22/10/17号）

未来にわたるクジラ食文化を

株式会社マルホ　代表取締役社長　　本田　純也氏

（ほんだ・じゅんや）1986年12月生まれの35歳。９月18日付で６代目社長に就任した。熊本県出身。将来の夢は「日本の鯨食文化を世界に広めること」。

　クジラ食材を柱に様々な冷凍食品や惣菜を製造販売する大正８年（1919年）創業の老舗。長年にわたり、熊本の地でクジラ食文化の根を張り、鯨肉の魅力を全国へ発信してきた。
　会社の舵取りとして「これからの10年、20年、未来にわたってクジラ食文化を絶やさず、新しいビジネスモデルを創出していきたい」と新たな決意に立つ。
　クジラの刺身やベーコンなど、様々な製品を揃えるが、マルホといえば全国に知られているのが「さらし鯨」。絶妙な歯ごたえと阿蘇伏流水を使った繊細な味わいに伝統の技が光る。
　社長になったことで「ＤＸ化、省力化を進めながら、高品質で機能的な商品づくりを進めたい」との思いを一層強めている。
　だが、捕鯨をめぐる情勢は昔も今も順風満帆とはいえない。31年ぶりの商業捕鯨再開から４年目。捕鯨業界は、共同船舶のリーダーシップと行動力でプロモーションが活発化しており、「生肉プロジェクト」も様々なメディアに取り上げられながら２年目に突入した。　鯨肉の供給責任を果たす決意表明でもある新母船建造も始まっている。「未来のお客様」というべき学校給食への食材提供もしかり。捕鯨は大きな転換期であるとともに“正念場”を迎えたといっていい。
　「クジラは機能的でおいしい食材。鯨肉の需要拡大こそ、捕鯨が新時代を拓くための必須条件」と信じてやまない。
　いかなる状況下にあろうと、安定的な捕鯨と食文化の認知、鯨肉の消費拡大が柱であることに変わりはない。「常に消費者目線に立ち、あらゆる努力を続け、イノベーションを生み出したい」。

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